金融危機と見直し

週刊東洋経済の今週号は広告会社特集です。
不景気になると真っ先に削られるのが広告宣伝費、それと同等の扱いの調査研究費、ということは業界の常識であり、それも景気回復とともに復活するという経験則も広く認められているのですが、特集では構造改革、構造変化に焦点を当てていました。
構造変化とはWeb化に伴うマス広告、特にテレビCMの衰退という、これも言い古された話です。このように特に目新しい記事はないのですが、不況は潜在的トレンドが顕在化するチャンスであり、その「顕在化」のカタチをひらめき、タイミングを直感した者が不況脱出後のトップランナーになりうるということを改めて確信しました。

といって、自分にその「ひらめき」が来ないのが悲しい事実ですが。
他人事として、今回の金融危機後の不況で最も深刻な打撃を受けるのは紙関連ではないでしょうか。東洋経済の言うとおり、トレンドとしてあった紙から電子データへの流れが一挙に進みそうです。
自動車、電器など輸出関連がストレートパンチだったのに紙関連はボディブローとして効いてきそうです。紙といえば、新聞、雑誌、書籍が代表ですがこの順番で打撃が大きそうです。なんとなく定期購読を続けていた家庭でもニュースはネットで見ていたと気づき、山と詰まれる新聞紙を見、洗剤も間に合っているとなれば「今月でやめます」というだけで数千円の固定費がなくなります。新聞社は購読者数を正確には発表していないようですが、相当数減少しているのではないでしょうか。

日立のストレージ事業は好調だということも合わせて考えると、紙がなくなるわけではないでしょうが紙の黄金時代は終わるかもしれません。
Googleの図書館プロジェクトの究極は、著者が最初から電子データで書いて、「書籍化しない」時ではないでしょうか。本代は、著作権は、原稿料は?
どうなるか、わかりません。